（一部無料公開）
パワハラ防止法が来年2020年6月より施行されます。
そのためおそらく、来年はパワハラ、セクハラなどのハラスメントに関する報道や番組企画などが増えるはずです。
今回いい意味でも悪い意味でも注目すべきは、ハラスメント問題に関して法制化がなされたこと。
法制化されたわけですから、法律に違反した場合はそれ相応の責任や罰則が発生します。
こうなると焦点の一つとして「どこからがパワハラやハラスメントに当たるのか」の線引きですね。
線引きによって「判定」がなされることになるからです。
ただ、その線引きについては、法律家にゆずることにして、ここで考えたいのはもう一つ大切なことです。
それは、そもそもこのハラスメント問題で考えなければならないことは、より良いマネジメント、より良いコミュニケーションとは何かということです。
そしてこの「より良い」というところを具体的な言葉のやり取りのレベルでも観ていくことです。
なぜなら、マネジメントにせよコミュニケーションにせよ、それらは言葉を介さなければ基本的には成立しないことだからです。
ですから、ある働きかけがハラスメントに当たるか否かも、実は話の内容や言葉のかけ方・選び方が大きな部分を占めるのです。
もちろん、その時の互いの関係性や話題となっている仕事の背景、組織の風土なども同時に考慮される必要があります。
その上で言葉のやり取りを精査していくわけです。
そしてこの精査は、単にハラスメントの線引きや判定に終わらせるのではなく、より良いマネジメントやより良いコミュニケーションの探求に活用されることが、そもそも本来の目的だといえます。
では、こうした言葉のやり取りの精査は、どのようにして行えば良いのでしょうか。
※この記事の続き、その他の記事や動画の閲覧には「オンライン講座」へのご入会が必要です。
ご入会を希望される方は、下記の「入会お申込み」ボタンをクリックして、お申込みページよりお申込みください。
最近のコメント